立憲民主の議員が「お米が高いと言うが、茶碗一杯40～50円ほどで、パンやカップ麺と比べたら安い」と発言し、波紋を呼んでいます。もちろん、伝えたかった趣旨と実際の受け取られ方に齟齬があった可能性は否定できませんが、何にせよ主食は多くの人々の生活の基盤です。その価格や供給に関する発言には、慎重さが求められることが改めて浮き彫りになりました。

歴史を振り返ると、主食の価格高騰や供給不足が社会不安や革命の引き金となった例は数多く見られます。エジプトでは、2011年の「アラブの春」において「パン、自由、社会正義」を掲げる民衆運動がムバラク政権を崩壊させました。主食であるアエーシ（パン）の価格高騰や供給不足が、長年にわたる不満を爆発させたのです。最近でもエジプトポンドの急落やロシア・ウクライナ情勢による小麦価格の上昇が、再びアエーシを巡る社会不安を引き起こしています。

同様に、フランス革命でもパンの価格高騰が民衆の怒りを煽り、革命の引き金となりました。特に「パンがなければケーキを食べればいいじゃない」というマリー・アントワネットの発言（真偽は不明）は、特権階級への不満を象徴する逸話として語り継がれています。

また、1917年のロシア革命では「パンと平和」がスローガンとなり、戦争と飢餓に苦しむ民衆が皇帝制を打倒しました。これらの歴史は、主食が単なる食べ物以上の存在であり、その安定供給が社会の平和と直結していることを物語っています。

そのため、主食について発言する際は、単なる経済的な数字だけでなく、社会全体への影響を考慮する必要がありますね。主食の価格から革命の兆しを読み取ることが出来そうな気もします。例えば、投資家が外国に投資する際、その国の政治的安定性を評価する指標として、主食の価格動向を活用するようなアルゴリズムが存在していても不思議ではないです。